SX・GX・DXの違い・関係とは？各用語の意味と取り組むメリット
近頃、各種ニュースや経済誌などで、「◯X」というエックスがつく略語を見る機会が増えてきていませんか？ ただでさえアルファベットを並べた略語は、まぎらわしく覚えたと思ってもしばらくすると何だったのか思い出せないこともあるでしょう。
今回の記事では、SDGs・サステナビリティに関係する、そして間違われやすい3つの「◯X」で表される用語の違いと関係性を整理します。難しく感じやすい定義をそのまま使うのではなく、なるべくわかりやすくお伝えしますのでこの機会に、以下の3つの用語の意味や違いを知っていってください。
| SX | サステナビリティトランスフォーメーション Sustainability Transformation |
|---|---|
| GX | グリーントランスフォーメーション Green Transformation |
| DX | デジタルトランスフォーメーション Digital Transformation |
目次
SXの基本情報
SX（サステナビリティトランスフォーメーション）について、経済産業省は以下の定義を紹介しています。しかし、一見するだけでは難しく感じる方も多いのではないでしょう。
SXとは
社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを「同期化」させていくこと、及びそのために必要な経営・事業変革（トランスフォーメーション）を指します。「同期化」とは、社会の持続可能性に資する長期的な価値提供を行うことを通じて、社会の持続可能性の向上を図るとともに、自社の長期的かつ持続的に成長原資を生み出す力（稼ぐ力）の向上と更なる価値創出へとつなげていくことを意味しています。
そのため基本情報としては、SXとは企業がサステナビリティを重視する経営に転換することだと理解するところから始めましょう。SXを実現するためには企業の持続可能性と社会の持続可能性の2点を満たす必要があります。それぞれの意味について次に解説します。
企業の持続可能性とは（稼ぐ力）
企業が存続するためには、継続的な売上・利益が必要です。あなたの会社が販売している商品・サービスは10年・20年後も変わらず売れ続けているでしょうか？
現代はVUCAと呼ばれる先行きが見えない時代であるため、10年以上先も自社の売上は変わらないと言い切ることは難しく未来は誰にもわかりません。そこで大切なことが企業の持続可能性です。
未来に確信は持てずとも、時流を見極めて未来を予見することは可能です。将来の市場を見据えながら自社の事業を強化したり、新たな事業に着手したりと、継続的に稼いでいくために経営者の手腕や従業員の働きが求められます。
その例として、自動車メーカーが電気自動車に力を入れていることが挙げられます。これまでの主流であったガソリン車に代わって電気自動車が主流になる未来を見据えて、自社の持続可能性を確保するために各メーカーが電気自動車の開発や販売を強化しています。
社会の持続可能性とは
ここで言う社会の持続可能性とは、将来的な社会像の仮説を立てて、そこから逆算して自社に関わる中長期的なリスクと機会を特定して経営に反映させていくことを意味します。
ではどのようなことから、自社に関する社会の持続可能性について考えればいいのでしょうか。食品業界を例に紹介します。
国連の推計では、2050年には世界の人口が96億人に達すると見られています。そうなるとこれまでのように、穀物・肉・野菜などの食材の入手が難しくなるかもしれません。これが食品業界の企業が抱える中長期的なリスクです。
このような中長期的なリスクを自社の経営でどのように対処していくのか、考える必要があるのです。
SXでは企業と社会の持続可能性を連動させることを実践する
SXを目指すならば環境や社会に構わず自社だけが利益を得られるような、無茶な生産やサービス提供はできません。企業が事業活動を通して中長期的に価値を提供することで、社会の持続可能性を高める。
その結果が、また企業の持続可能性に繋がるような連動した関係が、SXを遂げた企業の姿です。
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GXの基本情報
GX（グリーントランスフォーメーション）とは、化石燃料をできるたけ使わずクリーンなエネルギーを活用していくための変革やその実現に向けた活動を意味します。
GXには、化石燃料から自然エネルギーへの転換を進めることで温室効果ガスの排出量を減らすことやエネルギーの安定的な供給を確保することなどによって、カーボンニュートラルや産業界・エネルギー政策の転換を実現させて、その結果として経済成長や社会変革を目指していくことが含まれています。
GXとカーボンニュートラルを混同するケースがあるので注意が必要です。GXは温室効果ガスの削減と経済成長の両立を目指す変革で、カーボンニュートラルは温室効果ガスの発生量の実質ゼロを目指す取り組みなので、GXを目指す際の手段の1つがカーボンニュートラルだと理解しておきましょう。
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DXの基本情報
DX（デジタルトランスフォーメーション）は、経済産業省の資料で以下のように定義されています。
DXとは
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
引用：デジタルガバナンス・コード2.0｜経済産業省
これを簡潔にするならば、デジタル技術を社会に浸透させて人々の生活をより良いものへと変革すること、といったことでしょうか。DXは、SX・GXと比べると認知度が高いように感じます。
しかし、DXを間違って理解してIT化と混同しているケースも見られるので注意しましょう。（※IT化はITを活用して業務プロセスを効率化させること）
DXと勘違いされやすいIT化の例
- 社内コミュニケーションをメールからビジネスチャットに変更
- 承認印をハンコから電子決済に変更
- 給与明細を資料の配布から電子通知に変更
SX・GX・DXの関係を整理
最後に各用語の関係を整理しましょう。
SXとGXはどちらもサステナブルな環境負荷の低い社会を目指すものである点が共通しており、その対象が社会全体・地球環境と分けられるためより多くの対象を含むSXの中にGXが内包される関係があります。
一方でDXは、デジタル技術の活用に関する用語です。そのためSXにGXが内容される関係とは異なります。しかし、DXはデジタル技術と変革が結びつくものであるため、SX・GXを目指す手段の1つです。
このようなSX・GX・DXの関係図を理解しておきましょう。
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まとめ
近年、見聞きするようになったトランスフォーメーション（変革）に関わる3つの用語 SX・GX・DXの意味と関係性を見てきました。
ここまで紹介してきた内容は基本的な部分ですので、更に詳しく知りたい場合は参考サイトに載せている官公庁の資料などをご覧ください。
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| ビジネスと人権（第1回） | 人権とは・「ビジネスと人権」の考え方・企業活動と人権尊重・企業に求められる取り組み〜人権方針と人権デュー・ディリジェンス |
| ビジネスと人権（第2回） | ビジネスと人権の基本知識・企業による人権の取り組みのプロセスとポイント・人権に関する教育/研修の重要性 |
| ビジネスと人権（第3回） | 企業における人権尊重のあり方・企業の人権尊重に関する国内外の動向・企業による人権の取り組みのプロセスとポイント・参考になる企業事例の紹介 |
参考サイト：
