企業のSDGs取り組み例345選｜具体的な実施への流れも解説
SDGsの認知度が国内で高まり、企業規模に関係なくSDGs（Sustainable Development Goals：持続可能な開発目標）への関心が高まっています。それに伴い、取引先や消費者・投資家など外部から企業に対して、SDGsの取り組みを本格化することが期待されています。
企業が、気候変動問題や人権・働き方などさまざまな課題に取り組むことが、事業継続に良い影響を与えることもわかってきています。
最近では、さまざまなWebサイトや関連書籍・オンラインセミナー・動画教材があり、SDGsの学習をしやすくなっています。しかし、SDGs mediaを運営する株式会社Drop では以下のような声をいただいています。
SDGs担当者に任命されたが、何から始めればいいかわからない。
さまざまな取り組み事例を参考にしたい。
取り組みたいSDGsの目標に対して、具体的なアクションが思いつかない。
株式会社Dropでは、このようにお悩みの方に向けて「【17目標別】企業のSDGsアクションリスト｜345種類の施策から自社の取り組みを探そう」を作成しました。このリストには、SDGsの169個のターゲットに対して、企業ができる取り組みがまとめられています。無料提供しているので、興味のある方は以下からお問い合わせください。
今回の記事はこんな人にオススメの内容です
- 自社でもSDGsに取り組みたいが、何をしたらいいかわからない
- SDGs達成に向けて、自社で取り組めるアクションを知りたい
- 自社で取り組むSDGsの目標に対する、アクションのヒントがほしい
目次
参考になる企業のSDGs取り組み例を公開
SDGsは17個の目標と、それを達成するための方法を示した169個のターゲットで構成されています。株式会社Dropが作成した「【17目標別】企業のSDGsアクションリスト｜345種類の施策から自社の取り組みを探そう」では、ターゲットに対して企業ができる345個の取り組みをまとめています。
345個のビジネスアクションを整理できた理由とは
どうして目標ごとに345個のビジネスアクションを整理できたのか。それは、SDGs mediaを運営している株式会社Dropが、企業がSDGsに取り組む際の支援をしているSDGsの専門家だからです。
クライアント向けに研修やコンサルティング業務を実践するなかで活用した、さまざまな資料や書籍の情報から得た知見を元に、企業が取り組めるアクションを選定しSDGsの17目標ごとにまとめています。
資料に掲載しているアクション数は、以下の通りです。
企業が取り組めるアクション例の紹介
アクション例をイメージしてもらうために、ここでは業種や企業規模を問わず、簡単に始められる事例を一部紹介します。
アクションリストには企業が簡単にできるものから、全社を巻き込む必要があるもの・サプライチェーンと協力して取り組むものなど、さまざま取り組みが掲載されています。
この記事を読んでいる皆さんのように「できることから始めよう」という姿勢は、持続可能な世界を目指すというSDGsの大きな目標に貢献する立派なアクションです。
さらに、自社でもSDGsの取り組みを本格化したい場合は、次に紹介する基本的な手順に沿って「自社で本格的にSDGsに取り組むのか？」という議論をすることをオススメしています。
自社でSDGsに取り組むかを検討したい方・自社の少ないリソースでSDGsを推進するための有効な手順を知りたい方は、基本の流れを学んで自社で実施してみましょう。
▶『【17目標別】企業のSDGsアクションリスト｜345種類の施策から自社の取り組みを探そう』の資料請求はこちら
【独自サービス】知識獲得の先にある自社方針の解説を含む貴社オリジナルの動画教材を制作します！
SDGs/サステナビリティの社内浸透には、従業員に基礎知識と自社方針を理解してもらう必要があります。しかし、既存のパッケージ化された研修・ eラーニング教材では、自社方針を盛り込むことが難しいです。
そこでSDGs media を運営する株式会社Dropでは、自社方針の解説などお客様が従業員に知ってもらいたい情報を教材に盛り込める『社内浸透用のオリジナル動画制作サービス』を取り扱っており「自社方針や取り組み内容など社員に伝えたい情報をわかりやすく動画にしてもらえて、繰り返し毎年利用できることも助かる」などと好評を得ています。
社内で本格的なSDGsへの取り組み実施を検討する流れ
SDGsの取り組みをすでに行っている競合他社の状況を真似て自社で取り組みを実施しても、社内の理解度合いや意欲がバラバラだったり、具体的な推進方法わからなかったりして、推進が止まってしまうことがあります。
そのため、以下の流れに沿って「そもそも自社で本格的にSDGsへの取り組みを実施するのか？」を議論しましょう。
- 取り組み実施を検討する議論に参加する人物を決める
- SDGsの基本知識を学習する
- SDGsに取り組むかどうかを議論する
1. 取り組み実施を検討する議論に参加する人物を決める
議論を始める前に、参加する人物を決めましょう。自社でSDGsについて取り組むには、全社員の協力が必要な場面が出てきます。
自社のこれまでの方針や慣習・ルールの変更など、企業のトップが判断する必要のある項目が多いため、取り組み実施を検討する段階から経営層やトップを議論の参加者に加えましょう。
その他、取り組みの実施を見越してSDGs推進の中心を担ってくれる社員を、この段階から議論に加えておくのも1つの手です。
2. SDGsの基本知識と取り組みの全体像を学習する
SDGsへの取り組みについて建設的な議論をするには、参加者がSDGsについて一定の知識を持っておく必要があります。SDGsの学習方法はさまざまで、株式会社Dropのような企業が開催するSDGs研修や、SDGsの基本知識が学べるオンラインセミナーなどがあります。
なかでもオススメなのが基礎知識から推進の全体像までが無料で学べる動画『SDGsのすゝめ』です。この動画は、SDGs media を運営する株式会社Dropが、これまでのSDGs研修やコンサルティングの経験と、企業のSDGs推進のガイドラインであるSDGコンパスの内容をもとにしています。
基礎知識を学べる動画
基礎知識が学べる動画は、YouTubeで公開しています。以下が1本目ですのでぜひご覧ください。
取り組みの全体像が学べる動画
SDGs/サステナビリティへの取り組み全体像がわかる動画教材は、『SDGsのすゝめ』Webサイトで案内しています。問い合わせフォームよりご連絡いただいた方に、無料で動画教材をプレゼントしています。社内での研修用にも使用可能です。SDGs推進を担う経営層・従業員で視聴して取り組みの全体像を理解しましょう。
また、SDGs media の記事でもSDGコンパスの全体像をまとめていますので、こちらも合わせてご覧ください。
SDGs推進の流れがわかるSDGコンパス超解説記事の一覧
3. SDGsに取り組むかどうかを議論する
メンバーがSDGsの基本・取り組みの全体像が理解できたら、自社でSDGsに取り組むかを検討しましょう。
自社でSDGsへの取り組みを実施するかを効果的に話し合うには、議論開始までに経営にSDGsを統合する場合のチェックポイントを各メンバーが理解できているか確認しておきましょう。
- SDGsに取り組むことで企業価値向上などのメリットがあること
- SDGsへの取り組み情報を自ら発信すること
- 既存事業とSDGsを紐付けで満足せず、未来志向の戦略を立てること
- 2030年の長期ビジョンを描いてから、逆算して中期経営計画にSDGsの要素を取り入れること
- 自社だけでSDGsの取り組みを進めず、他団体や競合他社と協業して広範囲の課題にアプローチすること
SDGsは社内の一部の人だけではなく、全社を巻き込んで取り組みを進めることが必須です。したがって、SDGsへの取り組みを実施することに対して社内の意見がバラバラな場合や、合意が取れていなければ、自社がSDGsに取り組むかどうかを社内で改めて議論しましょう。
【無料資料】SDGs/サステナの社内浸透に役立つ資料&ツールをプレゼント
全社でSDGs/サステナビリティに取り組むには、社内浸透が欠かせません。この社内浸透は担当者が苦労する業務の1つでもあります。
そこで、企業内でSDGs/サステナの社内浸透させる際に役立つ資料&ツールを、SDGs media の読者に無料でプレゼントしています。担当者の方はぜひ、以下のお申し込みフォームからお求めください。
自社でSDGsに取り組むことが決まってからの手順
推進の担当者を決めて組織しよう
社内の議論を経て、自社でSDGsに取り組むことが決まってからは、担当部署を決めるかSDGs推進委員会や推進チームを発足させましょう。
SDGsに取り組むと「企業価値の向上」が期待できるため、SDGsを「ビジネスを持続させるための経営戦略」と捉える企業が多くなっています。IGESの2021年の調査によると、企業内のSDGsの推進活動に経営に直結する組織や部門（CEO・取締役会・経営企画部門など）が、主体となって関わる割合が高いことがわかりました。
このことから、SDGsを経営に取り入れるには経営層やトップの介入が効果的であり、社内のチーム体制を構築することが、SDGs推進の第一歩だと言えます。
SDGs委員会・チームメンバーの構成に参考になる記事や動画は以下ご覧ください。
SDGコンパスの流れにそって重要課題・目標を決める
担当部署・SDGs推進委員会・推進チームが決まれば、メンバーで「企業のSDGs推進方法」を学習しましょう。その際はSDGs導入における企業の行動指針「SDGコンパス」が参考になります。SDGコンパスは、SDGsとSDGコンパスの概要、企業がSDGsを導入するための5つのステップで構成されています。
▶SDGsコンパス（日本語）のデータはこちらからご覧ください（別サイトに移動します）
SDGs推進の流れがわかるSDGコンパス超解説記事の一覧
推進方法を学習したら自社の推進スケジュールを立て、優先的に取り組む重要課題（マテリアリティ）を決めます。社内の議論を経て重要課題が決まったら、いつまでに何を目指すのか目標を設定します。
例えば「2025年までにプラスチック利用料を50%減らす」のように数値を用いて、いつまでに何を達成するのかを具体的に決めましょう。
重要課題や目標を考える際には、「どうして自分たちのビジネスが存在するのか」「自社事業を通じてどのような社会の状態を目指しているのか」など、根本に立ち返った議論が必要となります。
自社の存在意義は、短期間で整理することは難しいかもしれません。しかし重要課題や目標の設定には、「自社事業を通じて社会に与えたい影響」にしっかりと向き合い、言語化することが不可欠です。
一方で、業務が忙しく自社だけで議論が進められないとお悩みの企業も少なくありません。社内のメンバーだけで議論することに不安を感じる場合は、弊社のような企業やパートナーの協力を得て、少しずつ確実に進めていくことがオススメです。
自社ビジネスとSDGsの関係を整理する手法「SDGsマッピング」について、詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
自社でSDGsに取り組む初期に役立つ資料として、『SDGsをビジネスに取り組む手順書』・『SDGs推進担当者が初めに知っておくべきこと』を用意しています。ここまで紹介した手順のおさらいとしてご利用ください。
▶SDGs推進担当者が初めに知っておくべきことの請求ページはこちら
「SDGsが伝わらない！」から脱却する30の社内浸透の方法を資料にまとめました
SDGsに取り組む際の課題の1つとして挙げられる「社内の理解度が低い」。研修・Webや社内報・トップメッセージなどで社内にSDGsを浸透させようとするものの、中間管理職や一般社員のSDGs理解度に課題を抱える担当者は多いです。目指すはSDGsの社内啓蒙を強化することですが、なかなかうまくいかない現実があります。
そのような担当者向けに作成したダウンロード資料が『SDGs社内浸透施策 具体例30選』です。実際に、当社に寄せられる社内浸透へのお悩み、当社の支援実績や企業事例をもとに厳選した30種類の社内浸透策をまとめています。
社内浸透がうまくいっている企業では、1度きりの研修ではなくさまざまな手法で継続的に施策を実行しています。ぜひ資料を参考にして新たな社内浸透の方法を採用して理解度アップにお役立てください。
まとめ
ここまで、株式会社Dropが作成したアクションリストをもとに企業ができる取り組み事例や、自社でSDGsに取り組むかを決める手順・取り組むと決まってからの流れを紹介しました。
自社での取り組みを本格化するには、経営層・トップも交えた社内の推進メンバーが、SDGsの基本を理解して、自分ごとに落とし込む必要があります。
自社でのSDGs実施検討には、たくさんの時間やエネルギーが必要になるので、今回ご紹介したビジネスアクションリストをぜひお役立てください。
SDGs mediaを運営する株式会社Dropでは、ビジネスアクションリストの他に、推進担当者向けの資料を用意しています。詳しく知りたい方は以下から資料をお問い合わせいただき、自社の活動にお役立てください。
また、自社のSDGs推進に外部や専門家のサポートが必要な際は、以下からお問い合わせ下さい。
SDGs media 主催のセミナー情報
セミナーの開催予定・申し込みページ
SDGs media が開催するサステナビリティ・ビジネスと人権などに関するセミナーは定期的に開催しています。直近の開催予定・お申し込みは以下のページから。
過去のセミナーアーカイブ動画を無料で提供中｜SDGs media のセミナー情報
過去に開催して好評だったSDGs推進・企業と人権・カーボンニュートラルと企業などのテーマのセミナー動画を無料で提供しています。担当者自身の勉強や社内での研修・勉強会などにお役立てください。
▶過去の共催SDGs/サステナセミナーの動画を配信しています。詳細はこちら
| SDGsのすゝめ第1回 | SDGs基礎知識・外部環境の変化・SDGsに取り組むメリット・最新のビジネストレンド |
|---|---|
| 企業の効果的な人権教育研修とは | 人権尊重の意識醸成：自分ごと化から企業価値向上まで・サプライチェーン全体（川上〜川下）での理解浸透・ビジネスと人権eラーニングの変化したポイントを紹介・eラーニングのデモ版の紹介 |
| ビジネスと人権（第1回） | 人権とは・「ビジネスと人権」の考え方・企業活動と人権尊重・企業に求められる取り組み〜人権方針と人権デュー・ディリジェンス |
| ビジネスと人権（第2回） | ビジネスと人権の基本知識・企業による人権の取り組みのプロセスとポイント・人権に関する教育/研修の重要性 |
| ビジネスと人権（第3回） | 企業における人権尊重のあり方・企業の人権尊重に関する国内外の動向・企業による人権の取り組みのプロセスとポイント・参考になる企業事例の紹介 |
参考サイト：
