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SDGs/サステナ社内浸透の取り組み8選|事例とメリットを紹介

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企業がSDGs・サステナビリティへ本腰を入れて取り組むことは、当たり前になりつつあります。

しかし、順調にSDGsへの取り組みが進んでいる企業ばかりではありません。SDGs media を運営する研修・コンサル会社である株式会社Dropメルマガ登録者に実施したアンケートでは、SDGsに取り組みたいものの社内浸透に悩んでいるSDGs担当者が多くいることがわかりました。

今回の記事では、これまで企業のSDGs推進を支援してきた経験から、SDGsの社内浸透の失敗事例に対する解決策と社内浸透の効果が見込める8個の取り組みとそのメリットを紹介します。取り組みには中小企業でも簡単にできるものも含まれているので、社内浸透に悩んでいる企業のSDGs担当者はぜひ参考にしてみてください。

今回の記事はこんな人にオススメの内容です
  • SDGsの社内浸透に悩んでいる
  • 社内浸透の業務命令を受けたが、何から始めればいいかわからない
  • 社内浸透の具体的な取り組み方法や事例を知りたい
  • お金がかからない社内浸透の取り組みを知りたい

社内浸透 バナー

SDGsとは誰一人取り残さない世界を目指す国際目標

SDGsとはSustainable Development Goalsの略称で、日本語で持続可能な開発目標という意味です。SDGsは、2016年から2030年の15年間で達成すべき世界共通の目標として、2015年9月に国連の加盟193カ国が合意して採択されました。

帝国データバンクが行った調査(2022年8月)によると、SDGsに積極的な企業は前年比12.5ポイント増加、5割を超えており、SDGsの達成に向けて取り組みを意識する前向きな企業が半数以上であることがわかりました。規模別にみると大企業の7割近くがSDGsに積極的である一方、中小企業や小規模企業では半数に満たず、企業規模によって取り組む姿勢の違いが見られます。

▶SDGsの基本について、詳しく知りたい方はこちら
▶SDGs(持続可能な開発目標)17目標と169ターゲットの詳細解説の記事はこちら

SDGsのすゝめ基礎_banner-Drop

【無料資料】SDGs/サステナの社内浸透に役立つ資料&ツールをプレゼント

全社でSDGs/サステナビリティに取り組むには、社内浸透が欠かせません。この社内浸透は担当者が苦労する業務の1つでもあります。

そこで、企業内でSDGs/サステナの社内浸透させる際に役立つ資料&ツールを、SDGs media の読者に無料でプレゼントしています。担当者の方はぜひ、以下のお申し込みフォームからお求めください。

▶SDGs社内浸透施策 具体例30選のお申し込みページはこちら

▶SDGs研修の検討・比較ツールのお申し込みページはこちら

▶SDGs/サステナ社内浸透の研修計画作成ツールのお申し込みページはこちら

企業のSDGs担当者が抱えるお悩み

株式会社Dropは毎月オンラインセミナーを開催しています。これまで100名以上のセミナー参加者を対象に、自社のSDGs推進に関してお悩み・困りごとを聞いたところ、以下のような声が集まりました。

自社のSDGs推進に関してお悩み・困りごと
  • そもそも何から手を付ければいいかわからない。
  • 社内に詳しい人がおらず、相談先がいない。
  • 社内全体(経営者・一般社員)でSDGs推進に意欲的じゃない。
  • 日常業務が忙しく、社内浸透に向けて取り組めていない。
  • SDGsや気候変動に関して社内で何度も研修をしているが、知識の定着が進まない。
  • 担当者だけで浸透具合がわからない。
  • 具体的な展開策の事例が少なく、経営層や社員へ浸透させる方法がわからない。 など

企業のSDGs担当者が抱えるお悩み.001

自社でSDGsに取り組むためには社員一人ひとりの協力が必須ですが、そもそも取り組み初期の段階でSDGsの社内浸透に悩んでいる人が少なくありません。

社内浸透 バナー

社内浸透の目的は取り組み状況で異なる

SDGsを社内浸透させる目的は、企業の取り組み状況や、担当者によっても異なります。

例えば、以下の状況で考えられる社内浸透の目的例を紹介します。

ケース別:SDGs社内浸透の目的
取り組み初期SDGsの知識がある社員が少ないので、ひとまず社内全体でSDGsの基本を学びたい
SDGs基礎知識の学習後企業がSDGsに取り組む専門知識がないので、実践的な取り組み(方針の策定・ロードマップ作成など)を学びたい
自社のSDGs方針策定後SDGs方針や目標が定まったため、目標に向けて部門ごとのアクションを周知させたい
取り組みが進行中会社の方針やマテリアリティを社内に周知させて、社員に理解してもらいたい

以上のように取り組み初期と、社内で取り組みが進んでいる状況では社内浸透の狙いが異なります。従って、社内浸透の先にある目的に沿った方法で、取り組みを進めていく必要があります。

「SDGsが伝わらない!」から脱却する30の社内浸透の方法を資料にまとめました

SDGsに取り組む際の課題の1つとして挙げられる「社内の理解度が低い」。研修・Webや社内報・トップメッセージなどで社内にSDGsを浸透させようとするものの、中間管理職や一般社員のSDGs理解度に課題を抱える担当者は多いです。目指すはSDGsの社内啓蒙を強化することですが、なかなかうまくいかない現実があります。

そのような担当者向けに作成したダウンロード資料が『SDGs社内浸透施策 具体例30選』です。実際に、当社に寄せられる社内浸透へのお悩み、当社の支援実績や企業事例をもとに厳選した30種類の社内浸透策をまとめています。

社内浸透がうまくいっている企業では、1度きりの研修ではなくさまざまな手法で継続的に施策を実行しています。ぜひ資料を参考にして新たな社内浸透の方法を採用して理解度アップにお役立てください。

▶『SDGs社内浸透施策 具体例30選』のダウンロードはこちら

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社内浸透が失敗する4つの事例とその解決方法

その解決方法

先述の通り、取り組み初期の段階で社内浸透に悩む担当者が多くいますが、ここでは多くの担当者が感じている次の4種類の社内浸透が失敗する事例と解決方法を紹介します。

  • 事例1:社内浸透の方法がわからない
  • 解決策1:社内浸透フェーズで良質なコンテンツを活用する
  • 事例2:社員を一同に集められない
  • 解決策2:リモートでも学習できるeラーニングやオンラインセミナーを活用する
  • 事例3:社内の浸透具合がわからない
  • 解決策3:アンケートを使って社内の意識調査を行う
  • 事例4:研修を実施しても次の取り組みに繋げられない
  • 解決策4:自社の方針・目標を明確化する

事例1:社内浸透の方法がわからない

  • SDGs担当者

    会社の上司から業務命令を受けたけど、何をしたらいいかがわからない…。

解決策1:社内浸透に良質なコンテンツを活用する

SDGsの本質・取り組む必要性を理解していないと、表層的な取り組みになってしまうことが考えられます。それを避けるために、社内浸透を目指してSDGsの本質を理解できる良質なコンテンツの活用することが効果的です。コンテンツには、個人参加のセミナーや社内研修・本やネットで探せる資料・ガイドラインが含まれます。

自社に適した良質なコンテンツを選ぶポイントとして、以下が挙げられます。

  • 自社の社内浸透のゴール状態・目的に沿った内容が含まれるもの
  • 信頼できる企業や団体が発信・監修しているもの
  • 自社と同じ業界に特化したものや、SDGs担当者・経営者向けなど受講するメンバーが対象になったものなど、コンテンツを活用して当事者意識が持てるもの

例えば社内研修やオンラインセミナーであれば、基本知識を扱うものや実践的な内容を扱うものなど、さまざまな種類があります。ビジネスパーソンを対象にしたeラーニングは、スマホやパソコンなどデバイス問わず視聴できるので、一人ひとりの都合に合わせて通勤時間や自宅でも学習できます。これらの特徴を比べながら、自社の目的に合わせたコンテンツを選びましょう。

株式会社Dropでは企業向けの研修メニューを豊富に用意しています。「まず、全社員がSDGsの基本を理解できるような研修を実施したい」「経営層を対象に実践的な内容を学びたい」など、さまざまなニーズに合わせた研修を提供できます。

当社の研修メニューページでは、各研修で学べる内容や受講後に解決できるお悩み・受講者の感想などを紹介しています。興味のある方は各研修メニューを見て、社内の検討にお役立てください。

また、「まずは個人的にSDGsを学習したい」「担当者だけで学習を進めたい」という方は個人で受講できるオンラインセミナーや資料を活用すればコストが抑えられます。以下の記事では、種類が豊富なオンラインセミナーの選び方・探し方のヒントや、SDGs担当者が社内の勉強会で使えるような無料の資料を紹介しています。

  • 玉木 巧

    SDGsコンサルタント|株式会社Drop

    なお、当社はSDGs担当者向けの資料も無料で提供しています。SDGs担当者が初めに知っておくべきことをまとめた資料や、取り組みの参考にできる事例を345個紹介するアクションリストなどございますので、自社の取り組みにぜひお役立て下さい。

    ▶SDGs mediaの「SDGs担当者向け資料」を問い合わせる

また、SDGsの社内浸透をするうえで、自社がSDGs推進においてどのような状況にいるのか把握することも重要です。そのような社内浸透を実施する前段階に理解しておくべきことをセミナーで解説しました。詳しくは以下のレポート記事をご覧ください。

【独自サービス】知識獲得の先にある自社方針の解説を含む貴社オリジナルの動画教材を制作します!

SDGs/サステナビリティの社内浸透には、従業員に基礎知識と自社方針を理解してもらう必要があります。しかし、既存のパッケージ化された研修・ eラーニング教材では、自社方針を盛り込むことが難しいです。

そこでSDGs media を運営する株式会社Dropでは、自社方針の解説などお客様が従業員に知ってもらいたい情報を教材に盛り込める『社内浸透用のオリジナル動画制作サービス』を取り扱っており「自社方針や取り組み内容など社員に伝えたい情報をわかりやすく動画にしてもらえて、繰り返し毎年利用できることも助かる」などと好評を得ています。

▶詳しいサービス内容がわかる資料請求はこちら

▶社内浸透用のオリジナル動画制作サービスの実績・導入事例はこちら

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事例2:社員を一同に集められない

  • SDGs担当者

    社内研修を実施しようと思うが、在宅勤務をしている社員もいるので一度に全員を集められない。

解決策2:リモートでも学習できるeラーニングやオンラインセミナーを活用する

コロナ禍を機に、在宅勤務を推進する企業が増えています。「社員のSDGsに対する理解度を上げたいが、全員を一度に集めることが難しい」とお悩みの場合は、場所を問わずに学習できるeラーニングを導入したり、個人が受講できるオンラインセミナーを実施したりしましょう。

また、社内のSDGsに対する意識向上が第一の目的であれば、社内報でSDGsを取り扱うようにしたり、社内にポスターを掲示したりするなど、低コストで取り組める方法もあります。

▶株式会社Dropのeラーニングについて詳しく知る

▶株式会社Dropが主催する直近のセミナー情報を知る

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事例3:社内の浸透具合がわからない

  • SDGs担当者

    社内で研修やセミナーを実施しても、浸透具合がわかりません。

解決策3:アンケートを使って社内の意識調査を行う

社内で取り組みを進める一方で、社員の浸透度がわからず取り組みが停滞してしまう場合は、社員の意識調査としてアンケートが効果的です。

アンケートで「SDGsを自社でも取り組んだほうが良いと思うか」「どの点において取り組むべきか」といった質問をすれば、社員の意欲度や自社が優先して次に取り組むべき課題を把握できます。

社内で実施するアンケートの設問に迷われる際は、株式会社Dropがこれまでの得た知見を元にアドバイスするので、お気軽にお問い合わせください。

事例4:研修を実施しても次の取り組みに繋げられない

  • SDGs担当者

    社内研修を実施したけど、次に自社が何をすべきかわからず取り組みが止まってしまう。

解決策4:自社の方針・目標を明確化する

ここまで紹介してきた3つの失敗事例をクリアしても、次に繋がらず社内浸透の取り組みから次の一手に困るケースが多いです。

そういった状況で困る要因として、自社の方針が決まっていないことが挙げられます。自社の方針が決まっていないと目指す目標や方向性が定まらず、具体的に何をしていくか議論が進みません。そのため、第一に自社の方針を明確化し、SDGsのどの目標に注力して取り組みをしていくか定めることが必要です。

仮に自社の方針が決まっていれば、研修計画を立てましょう。1回だけの研修ではなく定期的に機会を設けながら、社内で取り組みが進むようにSDGsの基礎知識や自社のマテリアリティなどの社内浸透を目指しましょう。

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【無料資料】SDGs/サステナの社内浸透に役立つ資料&ツールをプレゼント

全社でSDGs/サステナビリティに取り組むには、社内浸透が欠かせません。この社内浸透は担当者が苦労する業務の1つでもあります。

そこで、企業内でSDGs/サステナの社内浸透させる際に役立つ資料&ツールを、SDGs media の読者に無料でプレゼントしています。担当者の方はぜひ、以下のお申し込みフォームからお求めください。

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SDGsの社内浸透で効果が見込める取り組み8選

社内浸透 画像2

ここまでSDGsの社内浸透の失敗事例に対して、解決策をそれぞれ紹介しました。では、SDGsの社内浸透を進められる施策にはどんなものがあるのでしょうか?

ここからはSDGsの社内浸透の効果が見込める8つの取り組み・事例とそのメリットを紹介します。自社が優先していることや、大事にするポイントによって適した取り組みは異なるため、それらを踏まえて参考にしてください。

SDGsの社内浸透の効果が見込める8つの取り組み・事例
  1. SDGs研修を実施する
  2. SDGs eラーニングを活用する
  3. SDGs朝礼を取り入れる
  4. 社内外向けのSDGsレポートを作成する
  5. SDGsイベントを企画する
  6. 社内でSDGsに取り組むキャンペーンを実施する
  7. 社内でSDGsのアイデアコンテストを開催する
  8. 人事評価にSDGs関連の指標を取り入れる

1. SDGs研修を実施する

SDGs研修を実施すれば、社員がSDGsについて一定の理解ができ、今後の取り組みがスムーズになります。社員自らが講師を務めるために勉強して社内研修を開催することもできますが、日常業務が忙しいとなかなか大変です。その場合は、外部の専門家を招いて研修を実施したり、外部が開催している研修やセミナーに参加したりしましょう。

どのような社内研修を行うべきか悩む際は、社内アンケートで社員のSDGsの理解度を調査して判断材料にするもの1つの方法です。

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楽しくSDGsについて学びたい際は、「2030 SDGs」のようなカードゲーム形式のものがオススメです。

▶「2030 SDGs」カードゲームの様子をYoutubeで見る

社内で実施できる研修は、先述の解決ポイント1で紹介したように、業界や業種・優先課題の特定のようにテーマに特化したものなど内容がさまざまです。コロナ禍を機にオンラインで受講できる研修も増えたため、自社の状況や目的・受講するメンバーに合わせて選びましょう。

株式会社Dropでも企業向け研修や2030SDGsなどのカードゲームを開催できます。興味のある方は、こちらから研修メニューをご確認ください。

また他社のSDGs研修も検討したうえで実施する研修を決めたい場合は、『SDGs研修の選び方』を解説した記事を参考にしてみてください。3つのポイントから後悔しない研修選びの方法を解説しています。

▶SDGs研修の選び方について解説している記事を読む

2. SDGs eラーニングを活用する

解決策1で紹介したSDGs eラーニングも社内浸透に効果的な方法です。eラーニングは社員数や学習時間・場所に問わず学習機会を設けられる点が特徴です。拠点が複数ある・部署によって勤務時間が異なる・なるべく教育コストを抑えたいなどの状況に合います。

株式会社DropでもSDGs eラーニングを提供しており、SDGsコンサルティングの現場で得た知見を元に、ビジネスパーソンが最低限知っておくべき情報を扱っています。社員のSDGsに対する意識がわかるアンケートや、eラーニング受講後には振り返り会も実施できるため、受講後に自社が何に取り組んでいくのか検討でき、社内浸透の次のステップを明確にできます。

これまでも業界や企業規模問わず導入した実績があるため、社内浸透に悩んでいる方はぜひサービスの詳細について以下からご確認ください。

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3. SDGs朝礼を取り入れる

SDGs朝礼の実施は、第2回 SDGsジャパンアワード受賞したSUNSHOW GROUPが実際に行っているユニークな取り組みです。社内でSDGsに馴染みのない社員が多かったため、毎朝の朝礼でSDGsに対する小さな取り組みを考えて、1日のなかで実践するようにしました。

継続することでSDGsが社内に浸透していき、自社事業と結びつけて取り組みを考えられるようになるので、新たな価値の創造に繋がると言えます。

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4. 社内外向けのSDGsレポートを作成する

SDGsレポートは分厚いものを用意する必要はなく、内容で社外から評価されることを目指すのがポイントです。SDGsレポートに含める情報には特に決まりはありませんが、読み手が自社のSDGsへの取り組み内容や取り組む姿勢が見つけやすいように、以下の項目をSDGsレポートに含めることをオススメします。

SDGsレポートに含める内容例
  • SDGs宣言
  • 社長・代表者のメッセージ
  • 取り組みの体制
  • 自社バリューチェーンの分析 など

さらにわかりやすさやよみやすさにこだわるなら、印刷会社やデザイナーに依頼してデザインしてもらうのも良いかもしれません。

SDGsレポートを公開することで、ステークホルダー(取引先・金融機関・消費者など)が目にする機会が生まれます。SDGsレポートを読んだ感想や意見を聞くことを見越して、社員も自社のレポートを読み込む必要があります。

このようにSDGsレポートを作成することで、社員がSDGsを理解する機会をつくることに繋がり、その結果としてSDGsの社内浸透が期待できます。

SDGsレポートについてメリットや書き方は以下の記事で解説しています。制作で困ることがある場合は、ぜひ参考にしてください。

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5. SDGsイベントを企画する

お客様を招いてSDGsを軸にした展示会をしたり、地元の人を招待するSDGsのイベントを開催したりしましょう。

参加者のなかにはSDGsについて詳しくない方もいるので、社員自らがSDGsとは何か、イベントの趣旨などを説明できるようにならなければいけません。SDGsを理解して説明できるようになるために、社内で勉強会や予行練習を行うようにすれば、社員がSDGsを学習する機会を設けられます。

6. 社内でSDGsに取り組むキャンペーンを実施する

社内でSDGsを意識する機会を増やしたい場合は、SDGsに積極的に取り組むキャンペーン期間を設ければ、社員への意識付けが望めます。例えば、キャンペーン期間にはマイボトル持参やレジ袋をもらわないよう促したり、SDGsを周知させるオリジナルの張り紙を社内に掲示したりするなど、社員が日頃からSDGsを意識する機会が増えれば理解が進むと考えられます。

7. 社内でSDGsのアイデアコンテストを開催する

SDGsを題材にしたアイデアコンテストの開催でも、社内浸透の効果が見込めます。例えば、ある企業が脱炭素を目指している場合、どのような取り組み・事業を社内で行えばいいかアイディアを募ってみましょう。社員が脱炭素の達成に向けて真剣に考えるためにSDGsに向き合うようになり、社内のSDGsに対する理解度の向上が期待できます。

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8. 人事評価にSDGs関連の指標を取り入れる

人事評価にSDGs関連の指標を追加して、給与や賞与に反映されるようになれば、社員の行動及び社外からの評価も変わると考えられます。評価項目を検討するには、企業としてSDGsに貢献する方針が必要です。自社の方針が定まっていない場合は、方針の決定を優先して取り組みましょう。

「SDGsが伝わらない!」から脱却する30の社内浸透の方法を資料にまとめました

SDGsに取り組む際の課題の1つとして挙げられる「社内の理解度が低い」。研修・Webや社内報・トップメッセージなどで社内にSDGsを浸透させようとするものの、中間管理職や一般社員のSDGs理解度に課題を抱える担当者は多いです。目指すはSDGsの社内啓蒙を強化することですが、なかなかうまくいかない現実があります。

そのような担当者向けに作成したダウンロード資料が『SDGs社内浸透施策 具体例30選』です。実際に、当社に寄せられる社内浸透へのお悩み、当社の支援実績や企業事例をもとに厳選した30種類の社内浸透策をまとめています。

社内浸透がうまくいっている企業では、1度きりの研修ではなくさまざまな手法で継続的に施策を実行しています。ぜひ資料を参考にして新たな社内浸透の方法を採用して理解度アップにお役立てください。

▶『SDGs社内浸透施策 具体例30選』のダウンロードはこちら

まとめ

ここまで社内浸透に悩む担当者のお悩みや、解決策・取り組み例を紹介してきましたがいかがでしたか?

多くのSDGs担当者が悩んでいる社内浸透を進めるために、今回紹介した解決のポイントを意識したり、具体的な取り組みを行ったりしてみてください。社内浸透は一度の取り組みで完了するわけではないので、担当者は長期的な視点で取り組みましょう。オススメなのは社内で研修計画を立てて定期的に社内浸透の取り組みを実施することです。詳しくは以下の記事にまとめています。

[ショートコードが正しくありません]

なお、自社にSDGsを取り入れたい企業の多くが参考にしている「SDGコンパス」では、ステップ1を「SDGsを理解する」としています。社内の取り組みを進める上で、まずは担当者だけでもSDGsの本質やビジネス文脈での捉え方を理解しておいて損はありません。

会社の規模が小さい場合は、研修会社に講師を派遣してもらって研修を実施するより、SDGs担当者全員で個人向けセミナーに参加してSDGsの本質や取り組み方法を理解するほうが費用を抑えられることもあります。

株式会社Dropでは、SDGs推進の全体像がわかる無料の動画教材『SDGsのすゝめ』を提供しています。詳しくは教材の紹介ページをご覧ください。

▶動画教材SDGsのすゝめ紹介ページはこちら

以下の記事では、さまざまな切り口・テーマで開催されているSDGs研修の選び方を紹介しているので、参考にしてみて下さい。

▶SDGs研修の選び方について解説している記事を読む

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SDGs mediaオリジナル「SDGs研修の比較・検討シート」を無料でプレゼントしています。ネット検索や問い合わせで集めた情報をこの比較・検討シートにまとめていけば、自社の状況に合った研修をスムーズに決めやすくなります。無料で提供しているので以下から入手してください。

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ビジネスと人権(第2回)

ビジネスと人権の基本知識・企業による人権の取り組みのプロセスとポイント・人権に関する教育/研修の重要性

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ビジネスと人権(第3回)

企業における人権尊重のあり方・企業の人権尊重に関する国内外の動向・企業による人権の取り組みのプロセスとポイント・参考になる企業事例の紹介

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参考サイト:

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